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臭気判定士とシックハウス診断士の資格者が考える『シックハウスの対策』とは


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本ブログをご覧いただきありがとうございます。
私は、臭気対策の専門会社で仕事をする臭気判定士です。
現在は、臭気判定士という国家資格を武器に、日々、臭気調査異臭発生源調査、工場の排気臭対策などから、カビやシックハウスなどの業務を行っています。
今回は、シックハウス診断士として、シックハウス診断士協会が開催したセミナーを受講してきましたので、その観点から、シックハウスの対策等について書いていきたいと思います。

シックハウス診断士資格者証

 

※本ページはプロモーションが含まれています


1.シックハウスとは

改めまして、シックハウスとはどういうものかを説明します。

書籍「室内空気汚染のおはなし」
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から引用しますので、気になる方は書籍を読んでみて下さい。
→1980年代に米国でシックビル症候群という病気が話題となった。
→ビルの中で頭が痛くなる、めまいがするというような症状。
→日本では一般の個人住宅で同様の現象が現れるようになった。
→ビルではなくハウスなので、シックハウスという和製英語となった。

ということで、厚生労働省によれば、室内の高気密化や化学物質を放散する建材、内装材の使用等により、新築や改築後の住宅やビルにおいて、化学物質による室内空気汚染等により、居住者にさまざまな体調不良が生じている状態こそが、シックハウス症候群と定義されているようです。

2.なぜシックハウス症候群が引き起こされるのか

これは室内空気に漂っている化学物質が原因となります。日本では、ホルムアルデヒドという物質は、室内空間にて0.08ppm(特定作業場では0.1ppm)という規制が設けられているほか、シックハウスの測定では、ホルムアルデヒドはもちろん、アセトアルデヒドやトルエン、キシレン、スチレン、パラジクロロベンゼンなど、複数の化学物質を測定したり、T-VOCを測定したりしています。
シックハウス以外でも、シックカーであったり、シックスクールといったような造語も創造され、一時期は弊社でも、学校関係の竣工前にはシックハウスの物質濃度を測定するといった業務を定期的に受注して実施しておりました。
※もちろん今も、いろいろな臭気測定に対応しております。
https://www.201110.gr.jp/#sec-07
↑ご参照いただけましたら幸いです。

なぜなら、このようなシックハウス症候群となる化学物質の発生源は、室内に使われている新建材がメインであり、また、家具や調度品などからも発生する可能性があるからです。
なので、建築業者としては、竣工して引き渡す前に、シックハウス原因物質の室内空気測定を実施しておくと、お施主様に対する安心感となったり、同業他社との差別化に繋がっていくかもしれませんね。

3.シックハウスの転換期

私は、シックハウスに限らず、臭気対策を実施する上で、最も大切なのは「換気」であると考えます。その理由の1つに、2003年の建築基準法改正が挙げられます。
世の中は、高気密・高断熱という住宅がトレンドとなっていきました。冷暖房の効率は良くなるというメリットがあるのですが、当然、デメリットもあります。それが、「家の中の空気が出入りしにくくなる」という点です。

上述した、シックハウスの主原因物質であるホルムアルデヒドについては、「フォースター」という基準などが設けられ、ノンホルム建材の利用などで、化学物質の総量は減っていったと思われます。ところが、住宅の気密性能が良くなったために、空気の入れ替わりが少なくなってしまったのです。
これは、化学物質はもちろんですが、二酸化炭素とか粉塵なども、環境としてはよくないということで、「24時間換気」という換気システムが、住宅において必ず設置するように義務付けられました。
家の中の空気を、1時間に0.5回(換気回数と言います)程度、入れ替わるように、ファンを用いて各居室などの給気・排気するというシステムです。
もし、ご家庭の24時間換気システムのファンが、天井裏に設置されているようでしたら、このようなものが
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点検口をあけた先に設置されていることでしょう。動いていない(ファンの音が聴こえない)などが懸念される場合は、24時間換気のスイッチがOFFになっていないかを確認してみて下さい。あるいは耐用年数等の関係でファンが自然に止まってしまった、などであれば交換が必要なので、工務店さんやハウスメーカーさんなどに相談してみて下さい。
このように、24時間換気システムは、シックハウスの対策としても大変、効果を発揮してくれるものです。このシステムが導入されてからは、増え続けていたシックハウスのトラブルも一定数まで減少し、そこからは横ばいであると聞いております。
※コロナ禍ではまた増加したとのことですが、STAY HOMEの影響と考えます。

4.シックハウスと換気システム

このように、シックハウス(シックハウスの化学物質であれば、シックハウス原因物質由来の臭気であれ)の対策については、換気というのは大切な考え方となります。

換気には、3種類の方式があります。
・第1種換気
→給気も排気も、機械を用いて強制的に出し入れする方法。タワーマンションなどでは採用されているのを、しばしば私は見かけます。

・第2種換気
→給気を機械で、排気は自然に、出し入れする方法。室内が陽圧になるので、クリーンルームなどでは採用されやすいシステム。

・第3種換気
→給気は自然に、排気を機械で、出し入れする方法。一般的な戸建て住宅では、このシステムが多いのではないかと考えます。

気を付けていただきたいのは、この第3種換気システムのご家庭の場合です。必ず各居室などには、空気を外から入れるための穴が設けられています。夏は暑い空気が、冬は冷たい空気が入ってくるので、そこを閉じてしまうケースもしばしば見受けられますが、私は臭気判定士としても、シックハウス診断士としても、声を大にして、「給気口は閉じないで!」と言わせていただきたいのです。
実際、シックハウス診断士協会によるセミナーでも、この換気のための給気口を閉じていたために、シックハウスの物質濃度測定で規定値を超えたケースも紹介されていました。24時間換気システムのスイッチは必ず常時、ONにしていただき、給気のためのスリーブは開けておくようにしましょう。

5.シックハウスの原因物質の成分濃度の測定方法

シックハウスの原因物質は、測定することが可能です。この場合は、空間の空気を採取して、機械分析にかける方法が主となります。

シックハウスの原因物質測定

パッシブ法とアクティブ法があります。
パッシブ法は自然に空気を採取するため、バッジを吊るすだけでお手軽ですが、時間がかかります。(8時間~24時間など)
アクティブ法は吸引ポンプで空気を採取するため、専用の機械を用意する必要がありますが、短時間で採取は完了します。(30分程度)
シックハウスを引き起こす成分としては、アルデヒド類とVOCがあります。アルデヒド類の主な物質は、ホルムアルデヒドとアセトアルデヒド。VOCの主な物質は、トルエン、キシレン、スチレン、エチルベンゼン、パラジクロロベンゼンなどが挙げられるでしょう。また、VOCは50物質近くの原因が想定されるため、トータル量として、T-VOCにて測定する方法もあります。
簡易的に、シックハウス成分の濃度などを可視化したい場合には、
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のような、T-VOCを表示してくれるものが、いくつかマーケットで入手できますし、
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のようなものであれば、ホルムアルデヒドの成分濃度も表示してくれるようです。

6.記事の執筆者

株式会社共生エアテクノ代表取締役。1976年生まれ、愛知県の名古屋市出身で、趣味はスポーツと旅行。一般企業を経て、2003年10月に起業。年間で1,000件ほど寄せられる臭気問題や悪臭苦情などのニオイ問題を全社全員で対応している。
また、臭気判定士という国家資格を有しており、自ら「におい刑事(デカ)」とネーミングして、過去100件以上のテレビ出演をはじめ、テレビやラジオ、雑誌などのメディア対応や、商品やアイテムなどの監修も行っている。

におい刑事(デカ)

SNSでの発信も日々手掛けており、特にTwitterXはフォロワー数は1.8万人。
https://twitter.com/nioideka

本業では対応できない範囲の、ニオイの話を発信している。
主なメディア出演実績
https://www.201110.gr.jp/media/

    

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タイの工場のダクトスプレーシステムでの排気臭対策


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担当(著者)
臭気対策コンサルタント 脱臭技術、脱臭設備設計、脱臭施工担当 平山レオ
提出日付
2024年4月23日
対象等
自動車部品製造工場(アルミ鋳造)
状況・条件等
  • タイ王国の某自動車部品製造工場様より周辺工場から排気臭についての悪臭苦情が出ているため、対策を施したいとご相談頂きました。
  • 工場ではアルミ鋳造を行っており、フェノール、焦げ臭、アンモニアなどのニオイ分子がメインの複合臭気でした。
  • 対策として既存の排気口の高さを上げるなどの試みをされていましたが、臭気の質が低濃度でもしつこく拡散するようで、周辺からの悪臭苦情が収まらない状況でした。
  • ご相談いただき、弊社の日本の臭気判定士と、弊社のタイ代理店に常駐しているタイ人臭気判定士による、事前の臭気測定臭気対策コンサルテーションの結果、悪臭苦情が出ている地点で、臭気苦情を発生させない程度の臭気レベルにするためには、そこまで高価で大きなプラントのような脱臭効果が必要ないというデーターが得られたため、簡易的に対策出来る消臭剤ダクトスプレーシステムをご提案致しました。
施策・対応内容
装置等の紹介
対応後の状況等
  • 実機導入後、しっかりと目標の脱臭効率を算出することが出来、現在クレームが無くなったと伺っております。また、同じ会社様で、タイの別の工業団地にも同様の設備があり、本システムにてそちらの工場についても、第2期工事として対策を実施させて頂きました。
その他補足感想など
     
消臭剤ユニット
ダクトスプレーシステム
脱臭設備イメージ
    

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日本全国の臭気判定士たちによるクロスチェック


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種別
担当(著者)
臭気判定士 第二種電気工事士 中丸晴樹
提出日付
2024年3月23日
対象等
概要
日本全国の臭気判定士たちによるクロスチェック
状況・条件等
  • 弊社では、1年に1回、嗅覚測定法におけるクロスチェックに参加しております。
  • 主催は、公益社団法人においかおり環境協会となり、平成14年度から毎年、クロスチェックや精度管理を開催されています。
  • 臭気判定士が実際にオペレーターを実施し、嗅覚を使って臭気を判定していくパネラーも、弊社臭気判定士によるものとし、通常の臭気測定と同じような状態にて実施するようにしています。
  • 嗅覚測定法は、悪臭防止法に定められている、ニオイの強さを「臭気指数」として表す方法です。臭気判定士が管理し、嗅覚試験に合格したパネル6名(以上)が参加します。
  • 採取してきた臭気(精度管理では既知濃度での標準試料を使いますし、クロスチェックでは未知の濃度資料を使います)を希釈度に応じた注射器で抜き取り、無臭空気を入れた袋に注入します。3つの袋の1つに入れて、それを当てたら少しずつ薄め、わからなくなった時点で終了となります。
  • 6名のうち、上下カットした4名の平均値が臭気濃度であり、対数して指数となります。
施策・対応内容
  • 毎年、クロスチェックについては、未知の濃度試料が配布されます。
  • 当然ですが、参加する全事業所が同じものを使用して、嗅覚測定法を実施していきます。
  • 嗅覚測定法は、現在ある臭気を測定する方法の中では、かなり優秀な測定方法ではないかと思われます。ニオイセンサーは臭気の快・不快が判定できず、さらにセンサー素子による得意、不得意も課題となります。ガスクロは単一成分濃度では優秀ですが複合臭気をとらえるには大変なコストなどが必要となりますし、検知管による測定方法は、それの簡易版であり、使い方によっては弊社でも活用しておりますが、やはり、多くのシーンでは嗅覚測定法を用いることが多くなっております。
  • それでも、人の鼻を使ってニオイの測定をしていくため、測定の精度管理は大切となります。
  • そして、弊社臭気測定結果が、参加した全機関の測定結果と比べて、どれくらいの精度(ばらつき)があるのか、あるいはどれくらいの真度(確かさ)があるのか、さらには弊社で参加するメンバー個々の嗅覚に関する精度や真度なども、評価していくことができます。
  • 毎年、参加していくことで、そのときの未知の試料が有機溶剤系であったり、N系であったり、S系であったり、アルデヒド系であったりと、実際に嗅いでその物質名を予想したり、原臭から臭気濃度を把握することなども、弊社ではそれぞれ創意工夫しながら進めております。
対応後の状況等
  • クロスチェックに参加したあとは、全機関のデータを統計的に集めた「技能向上研修会」を受講します。それぞれ個別機関向けのアドバイスや留意事項なども頂戴できるため、弊社では一定水準の嗅覚測定法による臭気指数の算出精度をもっているものと自負しております。
その他補足感想など
  • 嗅覚測定法を実施することのできる機関は、・臭気判定士がオペレーターを実施でき、・嗅覚測定に合格している6名以上のパネラーがいて、・嗅覚測定法を実施できる道具類(三点比較式臭袋法)が揃っていて、・測定する空間が適切であること、などの条件が揃っていれば可能です。
  • さらに、「臭気測定認定事業所」という制度が設けられており、審査に合格しますと登録することが可能となります。
  • それには、技術基準や設備基準などの審査事項に合格する必要があり、人材の確保や必要な器材を揃えることはもちろん、器材のお手入れや保管、試験室の空気環境やパネルが嗅ぐときの配置への配慮など、多くの基準をクリアする必要があります。
  • そのため、現在では、第1種臭気測定認定事業所(嗅覚測定法および特定悪臭物質濃度が適切に測定できる機関)は、日本でたった2社しかなく、東日本エリアでは環境管理センター社、西日本エリアでは近江オドエアー社、(いずれも全国対応)です。
  • 第2種臭気測定認定事業所(嗅覚測定法が適切に測定できる機関)は59事業所あります。
  • 弊社共生エアテクノでは、上記の臭気測定認定事業所には登録しておりませんが、第2種臭気測定認定事業所の条件である、・臭気判定士2名以上 ・パネル選定試験に合格した者6名以上 ・臭気測定試験室の設置 ・嗅覚測定に必要な器材が備えられている ・臭気指数および臭気排出強度を適切に測定できる などの項目をクリアしており、工場の排気臭についての臭気指数臭気濃度)の測定を実施することはもちろん、三点比較式臭袋法の簡易的な方法として定められている簡易法についても、検体数が多い脱臭や消臭の試験時などは活用しております。
  • また、東日本エリア(東京オフィス拠点)と、西日本エリア(大阪オフィス拠点)、さらにタイ王国エリア(バンコク代理店拠点)にて、嗅覚測定法の実施が可能な体制を整えておりますので、臭気測定に関するご相談は弊社共生エアテクノまでお問い合わせください。
     
嗅覚判定士によるクロスチェック1
嗅覚判定士によるクロスチェック2
    

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